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教員紹介

2016年4月19日更新

ジェンダー学際研究専攻教員一覧

専任教員
氏名 所属・職位・研究室 専門 研究テーマ 担当科目名

足立眞理子
ADACHI Mariko

ジェンダー研究所教授
人間文化創成科学研究科・全学共用研究棟4階 ジェンダー研究所
経済学
政治経済学のジェンダー分析
  • グローバリゼーションにおけるジェンダー再配置、とくにケアの国際移転をめぐる研究
  • 1920年代から1930年代における世界資本主義と植民地的近代の研究
フェミニスト経済学ジェンダー政治経済学

石井クンツ昌子
ISHII-KUNTZ Masako

人間文化創成科学研究科教授
生活科学部本館
家族社会学
ジェンダー社会学
社会心理学
  • 家庭内性別役割分業の国際比較
  • 父親の育児
  • 家事参加
家族論

小林誠
KOBAYASHII Makoto

(専攻長)

人間文化創成科学研究科教授

文教育学部1号館

国際政治学

国際関係論

  • グローバリゼーションによる世界変容の研究
  • 地球市民社会、暴力の新たな形態、多層的国際関係の形成についての研究

地域開発論

熊谷圭知
KUMAGAI Keichi

人間文化創成科学研究科教授
文教育学部1号館
社会文化地理学
オセアニア(パプアニューギニア)研究
地域研究論
  • パプアニューギニアにおける人口移動と都市問題
  • 地域研究と開発実践
地域研究論
水野勲
MIZUNO Isao
人間文化創成科学研究科教授
文教育学部1号館
数理地理学
経済地理学
  • 産業集積の地理的モデル
  • 都市空間の職住関係の分析
  • ジェンダー統計とジェンダー地図
地域分析論
永瀬伸子
NAGASE Nobuko
人間文化創成科学研究科教授
生活科学部本館
労働経済学
  • 女子の就業行動の分析
  • 子どもの養育の経済分析
  • 社会保障制度と暮らしの経済分析
労働論

棚橋訓

TANAHASHI Satoshi

人間文化創成科学研究科教授
文教育学部1号館

文化人類学

歴史人類学

オセアニア地域研究

ジェンダー文化論

セクシュアリティ研究

  • サンゴ礁環境研究
  • 景観研究
  • 旧南洋群島の歴史人類学的研究

比較文化ジェンダー論・同演習
文化構造論・同演習(比較社会文化学専攻比較社会論領域兼担)

荒木美奈子
ARAKI Minako

人間文化創成科学研究科准教授
文教育学部1号館

開発研究

アフリカ地域研究

  • 「開発」と住民間のインターラクション(相互作用)
  • 「開発」における住民組織と在来の組織
  • アフリカ型発展、内発的発展

地域開発論

長谷川直子
HASEGAWA Naoko
人間文化創成科学研究科准教授
文教育学部1号館
自然地理学
陸水学
  • 地球温暖化が湖の環境に与える影響
環境地理学
宮澤仁
MIYAZAWA Hitoshi

人間文化創成科学研究科准教授
文教育学部1号館

都市地理学

福祉地理学

地理情報システム(GIS)

  • 縮小時代の到来と地域の再編に関する研究
  • 少子高齢時代の生活問題と環境整備に関する研究
  • 外邦図に関する研究

福祉地理学・同演習

斎藤悦子
SAITO Etsuko
人間文化創成科学研究科 准教授
生活科学部本館
生活経済学
生活経営学
企業文化論
  • 家計と生活時間のジェンダー分析
  • 企業の社会的責任とヒューマン・ライツ
生活経済論特論
申 琪榮(領域主任)
SHIN Ki-young

ジェンダー研究所 准教授
人間文化創成科学研究科・全学共用研究棟4階 ジェンダー研究所

比較政治学
ジェンダーと法律
  • 「家族」をめぐる言説や法律
  • 女性運動の日韓比較
比較文化ジェンダー論
比較政治論
マルセロ デ アウカンタラ
Marcelo De ALCANTARA
基幹研究院人間科学系 准教授
生活科学部本館
家族法 比較法
  • 親子法(生殖補助医療に関連して生じた諸問題)
  • 日本の家族法と諸外国の家族法の比較研究
  • 生命倫理と法
比較家族法論・同演習

(注1 ◎は2017年度末をもって退職予定であり、○は2019年度末をもって退職予定の教員である。

 兼担教員

氏名 所属・職位・研究室 専門 研究テーマ 担当科目名
小玉亮子
KODAMA Ryoko

人間文化創成科学研究科 人間発達科学専攻 教授

子ども社会学
教育学

  • 比較教育文化論研究
  • 近現代ドイツにおける、幼児教育・家族のジェンダー史分析
ジェンダー理論文化学

国立社会保障・人口問題研究所

本専攻は、国立社会保障・人口問題研究所と連携大学院としての協定を結んでいました。しかし、国立大学の独立行政法人後は、厚生労働省の研究所である国立社会保障・人口問題研究所とは、連携大学院の形態はとれないことになりました。しかしながら、この分野の研究者育成のため、同研究所の利用や研究指導において、本専攻の研究教育を支援する関わりは維持されています。同研究所との研究交流のイベントも開催されますので、積極的に参加してください。

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